景気動向指数は、景気の動きに特に敏感な複数の指標の動きから算出される数値で、これによって総合的に景気局面の判断・予測を行うことができる。
バブル景気とは、日本においては１９８０年代後半から１９９０年代初頭にかけてみられた空前の好景気をさす。
１９８５年のプラザ合意以後、円高が急速に進行し、国内では大幅な貿易黒字が生まれた。
その結果、余剰となった資金が土地売買や株式投資に集中し、１９８６年から急速に株価が上昇、１９８８年から８９年には、土地価格と株価が急騰する明らかなバブル景気となってきた。
バブル景気のさ中にあった日本では、土地売買が盛況を極め、“土地成り金”と呼ばれる者が続出、また高騰する都市周辺部の土地を取得するため「地上げ」行為が横行した。大企業によるリゾート開発も積極的に行なわれるようになり、それも土地価格の上昇に拍車をかける一因となった。
しかし、１９９１年２月、政府、日銀のおこなった土地への融資規制や金利の引き下げ、さらには前年からの地方経済の落ち込みなどが原因して株価が急落した。これが俗に言われる“バブルの崩壊”である。景気動向指数とは、景気動向の転換点をいち早くつかむために算出される指数である。
景気動向指数は、様々な経済指標の中から、景気の動向に特に敏感に反応するとされるものを選択し、３ヶ月前との変化を見て算出する、具体的には、３ヶ月前の数値と比較して、上昇（プラス）の場合は１、変化なし（横ばい状態）の場合は０．５、悪化（マイナス）の場合は０として加算し、その平均を取る。
例えば、３０項目の中で上昇が１５項目、横ばいが１０項目、減少が５項目とすると、（１×１５＋０．５×１０＋０×１０）÷３０＝５８パーセントとなる。
景気動向指数は５０パーセントが分かれ目で、５０パーセント以上だと景気が上昇中、５０パーセント以下だと景気が下降中ということになる。バブルとは、実体経済とかけ離れて貨幣経済がシャボン玉（bubble）のように膨張して好況な状態のことです。
しかし、「バブル」という言葉が示唆するように、バブル経済は実質的内容に乏しく、いずれ消滅するものである。日本の経済史において、“バブル景気”といったとき、１９８０年代後半から１９９０年代初頭にかけてみられた、空前の好景気を指す。
１９８７年度から４年間に、ＧＤＰの伸び率は４％を超え、いざなぎ景気に次ぐ好景気となった。
また、１９９０年代後半から２０００年にかけては、“ネット・バブル”とよばれるバブル現象も起こった。
これはＩＴ産業の急速な発展と、それに投資家たちが過大な期待を寄せ、過剰投資を行なったことによって引き起こされたバブル現象で、インターネット関連株の株価が、実態価値から離れて異常に上昇したことをいう。いざなぎ景気とは１９６５年１０月から５７ヶ月続いた好景気のことである。日本のＧＮＰがアメリカに次いで世界第２位となるなど、いざなぎ景気は日本の経済史上大きな意味を持つものだが、このいざなぎ景気は、庶民のライフスタイルも大きく変貌させることになった。
まず、所得の上昇と連動して、一般家庭では、自動車(Ｃａｒ）、クーラー、カラーテレビ」という“３Ｃ”の普及が進んだ。
また、いざなぎ景気に乗って学生の高校・大学への進学率も急上昇し、家計費における教育費の割合が増大した。
一方、農村部では若者の農村離れが進んだ。総就業人口に占める第一次産業従事者の割合は減少を続け、いざなぎ景気が収束する直前の１９７０年には、２０％を切っている。